河本教室がなぜガウディアを採用したのか

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2016/05/01: なぜ中学入試

◆河本教室の悩み

　中学受験指導を大きな柱としている河本教室では、低学年で公文を体験した後やってくることが多い。

　「中２教材まで済ませましたから算数は得意です」「小６教材・・・」のような子が多いが一人としてできたためしがない。裏付けのない自信を持っているだけ。

　「習ってないからできない」と言って考えようとさえしないのも彼らの特徴。考える習慣が全くない。

　指導をしていく上で、低学年でのプリント学習に大きな問題がありそうだということがわかり、ここをなんとかすれば学力はもっと伸びるに違いないと思い、低学年の教材をここ何年も探し求めていた。

　そして、やっと見つけたのがガウディアであった。

◆公文の教材

　公文の教材は、１９５４年に、当時高校の数学教師であった公文公氏が、息子のためにルーズリーフで計算問題を作った手作りの教材が原点で、小学校低学年の子どもたちの自学自習をサポートする事業として現在全国に１万７千を超える教室があり、広く海外にも展開している。

　幼稚園、小学校低学年の子どもを持つ保護者のなかには、居酒屋で「とりあえずビール」と注文するのと同じ感覚で、「とりあえず公文」に通わせる人も多い。彼女達は、受験を意識するにはまだ早いが、勉強習慣をつけさせたいという理由で、公文を選択する。

　こうして現在、公文は小学校低学年向けの教育事業において絶大な実績を誇る。

　公文教材の特徴は基本的な公式などのルールを最初に覚えさせて、それを何度も時間を測りながら反復学習させることによって、子どもたちに定着させる構成である。

◆河本教室の悩みが日能研関東でも

　日能研関東でも、生徒の非常に多くが、公文での学習を経験してから入塾していて、公文で教わった計算問題や漢字は速く正確に解くことができるが、文章題になった途端に「見たことがないからやらない」「これは習っていないからできない」と言って、考えることをやめてしまう傾向があった。

　公文の教材では、公式を速く正確に使いこなす能力は身につけることができるが、子どもたちが自分の頭で公式を導き出したり、プロセスを考えたりする能力は身につかないのではないか、という疑問を、日能研関東の講師たちは、教室での指導を通じて感じていた。

　彼らは次第に、公文の提供している能力と、現代の中学受験や社会から求められる能力との間にはミスマッチがあるのではないかと考えるようになった。

◆時代背景を色濃く反映した公文

　公文が設立された１９６０年頃の日本社会は高度経済成長のまっただ中で大量生産・大量消費が謳われ、効率的な作業で生産を伸ばすことのできる能力が、社会の担い手として大きな強みであり、速く正確に問題を処理する能力が競争に勝ち抜くうえで必要だと思われていた。こうした時代背景もあり、公文の教材は、５０年前の日本が求める人材とぴったりマッチしていた。

　しかし、現代の日本はバブル崩壊を経て、成熟社会へと突入した。少子高齢化が進行し、子どもの数は５０年前の約半分に減少し、社会構造の変化に伴って、速く正確に問題を処理し、生産を伸ばすだけでは、対処できない問題が増えてきた。

◆「考える力」が鍵

　日能研関東の教師陣の中で、今後必要とされるのは、教えられたことを正確にこなすだけではなく、未知の出来事に対しても自分で解決策を考え、対処していく能力、「考える力」ではないだろうかという思いが強くなった。

　実際に、大学入試や高校入試の設問内容も、正解が１つの設問ではなく、小論文などの正解の基準が曖昧な入試問題が増えてきた。

　しかし、いざ教室に足を運べば、そこでは子どもたちがすぐに正解を尋ねてくる現状があった。彼らはそのような子どもたちを目の前にし、社会のニーズと現状とのあいだにミスマッチを感じずにはいられなかった。

　次第に日能研関東内で、２０００年頃から低学年のうちに「考える力」を育みたいという意識が芽生えはじめた。

　そして、河合塾の事業主体であるＫＪホールディングスと日能研関東の共同出資で２００６年から、ガウディアは誕生し教材開発が始まった。

◆大学入試改革への対応

　現在の中２が対象となる、２０２０年からの大学入学改革により、希望者学力評価テスト（仮称）」で問われる内容は、習得した「知識・技能」の確認に留まらず、「知識・技能を活用する力」、つまり総合的な「思考力・判断力・表現力」を問う検査になることが既に決定している。まさに、河本教室や前項で日能研関東の感じていたことが要求される時代を迎えたわけである。時代が、我々に追いついたと言える。新大学入試制度対応した教材「ガウディア」　ｖｓ　現行大学入試制度対応のまままの教材「公文」の構図である。

◆ビジネスとして

　公文では、海外、特に、インドネシア・マレーシア・ベトナムなどの新興国を市場にしている。

　確かに、そういった新興国は、高度経済成長中で、「速く正確に問題を処理する能力」が重視され、公文の教材にぴったりマッチする。しかも、子供の数が増加の一途で、今後大きな需要が見込める。

　公文は、日本用に時代に適した新教材を開発しないのであろうか？　今となっては、２０２０年入試に間に合わないので、その気はないのであろう。少子化によるのか、教材の時代へのミスマッチによるのか原因は別として、日本での受講者数先細りは、すでに織り込み済みで、海外に軸足を移したのであろう。新教材の開発よりTV-CMの方がコストがかからない。ビジネスとして考えれば、正しく当然のことかもしれない。